まさかに役立つ、クレジットカードの盗難保険を大切に
クレジットカードが盗まれた、悪用されたと言った場合も、年会費無料・有料にかかわらず、ほとんどのクレジットカードに盗難保険がかけられています。
原則、名義人が損害賠償を追う必要はありません。
盗難保険の補償金額は、500万円を限度とするところが多く、各個人でも利用限度額を設定しているので、極端なケースでない限りは損失の補填は行えます。
ただし、盗難保険が適用されない場合もあることを知っておかなくてはなりません。クレジットカードを作る際に、万が一のことを考えて、正しく対応しておくことが必要です。
クレジットカード会社の会員規約に違反していた場合は適用外
ネットで簡単に作れるクレジットカードを、つい衝動で作ってしまったけど、実際にはほとんど利用しないままなんてことはありませんか？
いつの間にか忘れてしまって、利用明細票もWEB画面で確認するようにしてあると、不正に利用されても、銀行の通帳を見るまで気が付かないなんてこともあるはずです。
もし、クレジットカードの年会費も支払われていなかったします。こんな時、そのクレジットカードを悪用された場合は、盗難保険の適用はされません。
使う予定が無いカードだからと、カード裏面にサイン（署名）がない場合も、盗難保険は適用されません。
カード利用者が、家族や同居人は適用外
ご存知、ネット通販は、クレジットカードに記載してあるクレジット番号と有効年月を、入力しさえすれば、買い物をすることができます。
カードを作ったことを忘れて、自宅のひと目のつくところに無造作においておいたとします。家族がネットを利用していて、悪気もなく使ってしまう場合もあります。
家族ですので、名義人が不在の時に利用して、元の位置に戻しておくことなんか簡単なことです。
家族が利用したサイトが、万が一、悪質なサイトだったりすれば、最悪の事態になります。
名義人の家族や同居人がカードを利用しても、盗難保険は適用されません。
クレジットカード紛失の連絡を長期間しなかった
上記と同じカードを作ったことを、忘れている場合よくあるケースです。
不正利用されているのに、カード盗難や紛失の届けをしなかった期間が、60日（カード会社によっては30日）を超えると、適用されません。
カードの紛失・盗難の届出は、警察と利用カード会社の両方に行います。
カード会社では、通常カードの紛失や盗難届をカード会社に行うと、無くしたカードを使用停止にしてくれます。その後、手続きを行うことで、2～3週間後にカードを再発行することができます。
警察に届けを行った場合は、カード会社での手続きに必要な、盗難届証明書をもらうことを忘れないでください。
暗証番号を入力の必要な場所でのカード利用は適用外
一般にクレジットカードは、運転免許書や健康保険証などと一緒に、財布や手帳に入れていることが多いはずです。
一緒に入っている書類から、生年月日や電話番号などの個人情報を知ることができ、クレジットカードの暗証番号を推測されやすくなっています。
クレジットカード会社では、暗証番号を他人に漏らしたり、生年月日や電話番号などを暗証番号にすることを禁止しています。
クレジットカード会社の注意事項を守らず、推測できる暗証番号を設定している場合は、保険は適用されません。
また、シュルダーハッキングと言って、カード名義人がカードを使用する際に入力する暗証番号を、なんらかの手段（隠しカメラなど・盗み見）などで知られたとします。この場合に、カードを利用された場合も補填されないようです。
いずれ、ショッピング利用の際も、暗証番号の入力が必要なICチップ付きクレジットカードが、普及します。
この場合、ショッピングにおいても、クレジットカードの盗難保険が適用されなくなる日もあると言われています。
戦争や地震などの自然災害における、混乱時の紛失・盗難
考えたくないことですが、やむを得ないと考えます。
クレジットカードを作った時の対応が大切
年会費永年無料でも、自動付帯される保険の一つであるために、ついつい有りがたみを忘れてしまいそうな盗難保険です。
でも、万が一の事故の時、守ってくれるものですので、クレジットカードを作ったことを忘れないように、安易な暗証番号の設定はしないように気をつけたいものです。
また、毎月送られてくるクレジットカード会社の利用明細書の内訳は、その都度把握しておきたいものですね。
